情報自体の価値・評価


情報によっては、一般に販売される書籍や新聞・雑誌に掲載されている内容と大差なかったり、それ以下のものもある。例えばダイエットや株式投資に関する本は書店で多く売られているが、それらに比べて情報商材として売られている同様のものは、これらの書籍より情報価値が低い割に高額なことが多い。しかし、情報商材がその金額に見合うような内容かどうかは判断しづらい。

返品・返金


消費者契約法第二条で、重要事項に関して断定的判断の提供があれば契約の取り消しができる(第四条)。また金融分野(株・FX・先物取引)については、証券取引法第四二条一項による規定がある。「情報商材の性質上返品は認めない」という約款を定めていたとしても、販売者に説明に関する悪意または重過失がある場合には約款が適用されないとしている。2001年4月1日から施行された消費者契約第八条では、事業者の債務不履行や不法行為による損害賠償や不当利得について免責条項の無効とする旨の、いわば「不当条項規定」をおいてこの考え方を明確化した。

宣伝文句の正確性と宣伝方法の問題


情報商材の販売では、購入者の成功例が良く掲載されている。しかし、情報商材が出現する前から「お客様の声」として購入者の感想を掲載することは頻繁に行われており、その正確性は購入者が判断するしかない。こうした宣伝文句はテンプレート化されており、優良商材粗悪商材に関係なく、形式自体はほとんど同じであるため、見た目や雰囲気だけで判断することはまず不可能である。このため、宣伝内容に矛盾した内容がないか、明らかに無理のある事実が書かれていないか、そもそもそこに書かれている内容が真実かどうかなどを、購入する側がその商材を十分吟味する必要がある。

販売者の問題


情報商材に限らず、あるいはインターネットによる販売に限らず、またいかなる商品であっても、購入者を騙す業者は少なからず存在する。返品を受け付けなかったり、情報の妥当性・正確性などを理由にクレームを言っても取り合わない業者もいる。問題のある販売方法を行っていたり、虚偽を記載していたとして法的な対応を取ることも不可能ではないが、警察はそう簡単には動かず、法的措置を取るにも膨大な手間がかかり、現実的には困難である。さらに販売者と連絡が取れなくなる場合もあり、販売者側のモラルが問われることもある。